経理が突然退職したときの対策をお考えでしょうか？
「経理をできる人がいなくなり困った」という状況は少なくはありません。
経理が突然退職する以外にも、病気や長期休暇で経理担当が一時的にいなくなる場合も考えられます。
そのため、手遅れになる前に対策を打つことが必要です。
今回は、経理が突然退職したときの対策をご紹介します。
経理が突然退職した場合の問題点
経理が突然退職してしまったときの問題点をご紹介します。
経理が滞る
経理が突然退職してしまうと引継ぎできないことが大半です。
たとえ求人を出しても短期間で採用ができる保証もないです。
だからと言って、今在籍している従業員だけで経理を担当すると考えると、相当厳しい状況です。
ノウハウが失われる
経理は会社によって違いがあり、担当者が自社の経理に対するノウハウを多く持っています。
経理が突然退職してしまうと、経理のノウハウが失われてしまう恐れがあります。
コストが増える
社内で経理ができる人がいなくなった場合、新しい人を採用、もしくは外部へ委託するなどの選択が必要になるでしょう。
ですが、採用するにも委託するにも費用が掛かってしまいます。
新しく経理担当者が決まっても、引継ぎがなければ経理業務は難しいため、残業時間が増えてしまう可能性があります。
経理が突然退職したときの対策
経理が突然退職したときの対策をご紹介します。
経理を引き継ぐ
経理を引き継ぐことが一番の対策ですが、従業員の退職がわかるのは早くても1か月前になります。
その場合、引継ぎが完璧にできない、ほとんど引継ぎができないことが多いです。
日頃からマニュアル作成や、副担当者を決めておくと良いでしょう。
社内で経理をする
社内で経理ができる人に代わりに経理をしてもらうのが早い解決法です。
しかし、それまで担当していた人でなければわからないことも出てくるかもしれません。
可能であれば、前任者にメモを残してもらうとよいでしょう。
担当者や周りの従業員に業務の負担が増えてしまいますので、残業時間などに配慮が必要になります。
外部へ委託をする
外部企業へ委託する方法があります。
しかし、取り急ぎ委託先を決めなければいけないので委託先を決めるのが難しくなります。
委託する場合は、「経理の実績」「サポート力」「コスト面」から検討します。
その分、信頼できる委託先が見つかれば今後の心配はなくなるでしょう。
まとめ
いかがでしたか。
今回は、経理が突然退職したときの対策についてご紹介しました。経理だけでなく、常に不測の事態に備えることが大切です。
